iDeCoをSBI証券で始めるには？費用や必要なものをご紹介!!

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こんにちは!!手取り16万円の一人暮らしから副業と投資を始めてきました、こがねです。
　

楽天証券やマネックス証券といったネット証券から野村証券や大和証券といった大手証券会社まで、様々な証券会社で「iDeCo」が取り扱われています。
　

今回は、様々な証券会社がある中でもネット証券の1つである「SBI証券のiDeCo」についてお伝えします。
　

　

SBI証券のiDeCoの特徴

iDeCoという制度の内容自体は、どの証券会社も同じです。
　

　

しかし、証券会社によって取り扱っている投資先のラインナップや手数料、サポートが異なるため、iDeCoの開設前には証券会社の特徴を抑えておくことが大切です。
　

SBI証券の特徴は、下記の2つです。
　

fa-check運営管理手数料(証券会社に支払うもの)が無料

こちらの記事でもお伝えしました通り、iDeCoの開設や口座の管理には一定額のお金がかかります。
　

そのお金の中には、どの証券会社を通してiDeCoを開設しても同じだけかかるものもあれば、証券会社によってお金がかからないものもあります。
　

SBI証券のiDeCoでは、口座を管理するためにかかるお金(口座管理手数料)のうち、証券会社に支払うお金が無料です。

fa-check36件の元本変動型と1件の元本確保型

証券会社によって、iDeCoを使用して投資できる先が異なります。
　

SBI証券の場合、2022年7月14日時点では36件の元本変動型(投資信託)と1本の元本確保型(定期預金)があります(全てセレクトプラン)。
　

SBI証券でiDeCoを取り扱い始めた時にはオリジナルプランとして、最終的には60件を超える取り扱いがありました。
　

しかし、2018年のiDeCoの法改正により、取り扱いの本数について上限が35本と決められたため、5年間の間にSBI証券も本数を減らしていくことになり、2021年1月5日以降からは2018年に取り入れられたセレクトプランのみの受付になります。
　

35本が上限とありましたが、証券会社によっては3件と厳選したものから少し幅を持たせた16本ほどといった、取り扱い本数や内容が異なります。
　

たくさんあると迷ってしまうかもしれませんが、それだけ投資先を吟味して自分に合った組み合わせを作ることができるという見方もできます。
　

SBI証券でiDeCoを始める時に必要なもの

SBI証券でiDeCoの申し込みをするには2つの方法があります。
　

Web申し込みと書面申し込みです。

fa-checkWeb申し込み

それではまず、Web申し込みに必要なものについてお伝えいたします。
　

　

Web申し込みの場合は、掛金引落口座の対象が全ての金融機関を対象としていない場合がありますので、申し込みの際は注意してください。
　

　

毎月定額で拠出する場合はそのまま、iDeCoの加入資格確認後に申し込みできますが、納付月と金額を指定して拠出する場合はサポートデスクへの連絡が必要です。

fa-check書面申し込み

SBI証券のWebページからiDeCoの加入資格の確認を行い、必要な書類を郵送で受け取る方法です。
　

届いた書類に必要事項を記入してSBI証券に送り返せば、iDeCoの専用管理ページへのログインIDとパスワードが送られてくるので、あとはWebページで掛金の設定を行います。

SBI証券のiDeCoにかかる費用

それでは次に、SBI証券でiDeCoを使用した場合にかかる費用についてお伝えします。
　

　

　

※企業型DCは、企業が掛金を毎月積み立て（拠出）し、従業員（加入者）が自ら年金資産の運用を行う制度のことです
　

証券会社によっては、口座管理手数料として証券会社に支払うお金がかかることもあります。
　

このお金がかかる口座とかからない口座では、60歳まで積み立てる時にかかる費用分が違ってきますので、証券会社を選ぶ時には注目したい点です。
　

気になる人は、ぜひ1度iDeCoについて資料請求してみてください。
　

fa-check拠出できる金額

iDeCoには拠出できる上限が決まっています。
　

個人で初めてiDeCoを行う場合は、上記のような上限額になります。
　

人それぞれ事情も違うと思いますので、iDeCoの加入時には注意してくださいね。

まとめ

　

iDeCoは、いつでも売買できる株などと違って、投資したお金を原則60歳まで引き出すことができない投資です。
　

将来のための投資をしたい人は、ぜひ一度iDeCoの検討をしてみてください。